株式会社サワダ製作所

昨日は大阪生産革新研究会（OPI）で、4回目のTOC勉強会を行いました。

昨日のテーマは、「投入コントロール」

「投入コントロール」とは、製造でモノをスムーズに流すために行う生産管理の手法のことです。

それをゲーム形式で行いました。

道具は、鉛筆と紙だけ。


「投入コントロール」を行うことで、工場内の仕掛品は大幅に減り、納期順守率は大幅に上がります。

昨日のゲームでは60数％から100%への上昇です。

10月1日に大阪府と関係機関が運営する中小企業のためのものづくりの支援拠点、MOBIO（ものづくりビジネスセンター大阪）様にて、弊社の製品デモをさせていただきました。

その後、懇親会もあり、久しぶりにいろいろな異業種の方と知り合えて、非常に有意義な時間でした。

異業種の方のお話を聞かせていただくのは、発想の転換にもつながり一経営者として勉強になります（＾＾）


MOBIO　CAFE　MEETINGの様子は、こちらで・・・・・

http://www.m-osaka.com/mobioblog/?p=3132

昨日より、製造部の課長、係長を対象としてTOCの社内セミナーを始めました。

今まで弊社で取り組んできたS-DBRとMTIA（Make to Intermediate Availability）について、学んできたことの整理と新しい知識構築が目的です。


今日は、京都工業会様が２年ぶりに工場見学にお越しになられました。

今回は生産管理（TOC）研究会の皆様（20名）です。


S-DBRとMTAの弊社の実践事例をお話しさせていただきました。　

研究会ではこれからTOCの応用編をされていくとのこと。

応用事例として、弊社の取り組みがご参考になれば幸いです。



現在、他にも大阪生産革新研究会でも月1度のペースでTOCのお話をさせていただいています。

関西でTOCが拡まるきっかけのお手伝いができればと思います。





　

今日は大阪工業大学の先生と院生の方が、来社されています。

院生の方と先生が行われている研究が、Ｗｅｂカメラで撮った画像を動線分析ツールを使って分析し、シュミレーションを行ってレイアウト改善を行う手法を開発するというもの。

今日は、弊社の組み立て工程をＷｅｂカメラで撮影し、動作分析の研究データとして役立てていただく目的でお越しいただきました。


収集されたデータは後日いただけるということなので、どんな結果が出るか楽しみです（＾＾）


（設置されたＷｅｂカメラ）






（動線分析ツールの前にて、打ち合わせの様子）





動作分析ツールは、Ｅｘｃｅｌ　ＶＢＡで開発されたそうです。

カメラに映った画像から人物検出を行い、動線描画を行うことができるそうです。

全社員が集まって、この８月半ばと秋に導入予定の設備の説明会を行いました。
弊社では８月にＮＣ旋盤、秋口にマシニングセンターを導入します。






弊社の場合、設備はとことん使いまくる方なので、１０年、２０年選手が多く、新しい設備導入となるとワクワクします（＾＾）


さて、それはともかく、設備の導入に関しては、一般的には、

（１）工場が現在持っている生産能力を維持するための導入
（２）工場が現在持っている生産能力を上げるための導入

に大きく別けられますが、どちらにしても　弊社では以下ののことが検討されました。


・現状の問題点・課題は何なのか？（何を変えるべきなのか？）

・あるべき姿は何か？（何に変えるべきなのか？）

・どのように変えるべきなのか？


これはどのような取り組みであっても、弊社では行うようにしていることなのですが、設備導入も例外ではありません。
上記のことは当たり前、と言えば当たり前なのですが、弊社のように社員数が50名以下とか、小さな中小企業では案外このことが不十分であったりします。


具体的には、以下のことが検討されるように、組織横断的に、プロジェクトチームを組んで行います。

・現有設備では、どのような問題点や課題があるのか？
（段取り時間が長い、工程内検査の手間が多い、故障が多く設備を止めている時間が長い、設備の前に仕掛品が多く溜まっているなど）

またそれは工場全体のフローにどのような影響を及ぼすのか？
（納期順守率が悪い、　不良品率が高い、生産リードタイムが長く販売機会を逃しているなど）・

・新しい設備を導入することで、何が達成されるのか？
（納期順守率の向上、不良品率の低減、生産リードタイムの短縮など）

・導入計画
ハード（設備そのもの、工具・治具など）とソフト（レイアウトの変更、必要なプログラム、必要な人員の教育、必要な資金の手当てなど）の両方の面から、計画を立てていくことになります。


さらに、これらのことは社員全員で共有します。　そうすることで営業や設計・技術からの支援も得られやすいですし、また具体的な営業戦略や販売計画に落とし込むこともできるからです。